仮想通貨&高配当株を運用している、なかです。
今回は20代社畜の今後の資産計画を記載していきます。
現在の資産状況
ざっくりとした金融資産の内訳から、今後2030年までを目安に資産の形成方法を記載していきます。
・現金約40万円
・仮想通貨
イーサリアム:10.1 ETH
ソラナ:82.5 SOL
・米国株
コカ・コーラ:10
AT&T:95
ウォルグリーンブーツアライアンス:45
余力:10万円+10ドル
ざっくりと合計金額を記載すると、780万円くらいが金融資産の合計になります。
その他にも確定拠出年金や自社の持株分があったりするので、900万円くらいはありそうです。
この中で全体の資産を増やしつつ、不労所得分も増やすことが目標です。
今後の想定イベント
直近の今後の想定イベントと戦略を記載していきます。
・2024年:アメリカ大統領選
・2024-25年:アメリカ長期国債金利利下げ(日本の金利利上げ?)
・25年以降:株価の大暴落
・25-26年:仮想通貨の大暴落
・25年以降:仮想通貨ETFの登録
・28年:ビットコイン半減期
大きく株価・仮想通貨価格に関わるのが上記イベントだと考えております。
順番にどのような影響があるか考えていきます。
1)アメリカ大統領選
現在共和党のトランプと民主党のハリスが争っております。アメリカ大統領選が終わると株価は上昇するかなと考えております。一方で、仮想通貨は共和党or民主党の勝利で変わる可能性があります。トランプが勝利した場合は仮想通貨政策に積極的なため、価格上昇が期待できます。
2)アメリカ長期国債金利利下げ
アメリカの金利の利下げも大きく株価に影響がございます。金利の下げ方次第で、ソフトランディング・ハードランディングになるため、株価が変わります。最初は利下げにより、株価・仮想通貨も上昇すると思いますが、最終的には大暴落かなと考えております。
3)株価の大暴落
次に考えられるリスクは株価の大暴落です。金利の利下げの失敗はおそらく起こると想定しております。また、現在、株価はかなり高い状態が進んでおり、今後1,2年に大暴落が起こると考えております。
4)仮想通貨の大暴落
株価の大暴落が起これば、仮想通貨の大暴落も起こります。怖いのは株価の下落以上に仮想通貨の下落幅の方が大きくなるというリスクがございまう。前回は仮想通貨が90%近く価格が下落したため、要注意です。
5)仮想通貨ETFの承認
仮想通貨ETFの承認も考えられます。SOLは現在、アメリカでのETFが申請されております。ビットコイン・イーサリアムに続いて仮想通貨ETFが承認されたら、プラス要因になり得ると考えられます。
6)ビットコイン半減期
28年にはビットコイン半減期が起こります。基本的にビットコインが半減期を迎えることで価格は上昇するので、仮想通貨の価格上昇につながる可能性が高いと考えられます。
その他にも、様々な要因で価格上昇・下落のイベントが発生することも念頭に置く必要があります。
目標金額
それでは、目標金額を記載していきたいと思います。
金融資産 or配当での達成を考えており、仮想通貨に関してはある程度価格が高騰したタイミングでの売却を検討しております。
それでは、各項目で見ていきましょう
金融資産
まずは金融資産です。
それぞれの略称は下記です。
仮想通貨:イーサリアム(ETH)、ソラナ(SOL)
米国株:コカ・コーラ(KO)、AT&T(T)、ウォルグリーンブーツアライアンス(WBA)
2024年の推定はこちら
だいたい1300万前後を想定しております。
現在が800万円程度で、労働収入としては、100万前後は貰える推定です。
2025年はETHを8000~12000ドル、SOLを800~1200ドル程度、でいったん売却予定です。
そのため、総資産は2500万~3000万円を目指しております。
2026年は税金を払ったと後で3000万円が現状の目標です。
仮想通貨は25ETH, 200SOLを目標となるように低価格で購入を目指したいです。
配当(不労所得)
配当に入る分の収入目標と記載していきます。
仮想通貨の売却がある分、計算がややこしくなってしまうため、参考地程度になります。
24年終了時点での予測値:50万円(仮想通貨:44万円, 米国株:6万円)
25年終了時点での予測値:100万円(仮想通貨:90万円, 米国株:10万円)
ETHの価格は24年終わりで6000ドル、25年終わりで8000ドルが最高値となる予想です。
ソラナは24年終わりで300ドル、25年終わりで750ドルが最高値となる予想です。
26年終わりで配当収入が100万円を超せるように、仮想通貨は売却をしつつ数量を増やしていきたいと思います。
また、このブログの収益目標は26年終わりで月2万円を目標としております。
仮想通貨を所持することで、高利回りでの配当を得ることが可能となります。
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